建築物環境衛生管理技術者(ビル管理士) 過去問
第48回(平成30年度(2018年))
問100 (建築物の構造概論 問100)
問題文
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問題
建築物環境衛生管理技術者(ビル管理士)試験 第48回(平成30年度(2018年)) 問100(建築物の構造概論 問100) (訂正依頼・報告はこちら)
- 実効値100Vの交流電圧は、ピーク時の電圧が約140Vである。
- 受変電設備の容量は、建築物内部の電気設備の負荷合計に利用率を乗じて求める。
- 電線の配電距離が長くなると、電圧の低下を招くことがある。
- 磁束密度は、電流の強さとコイルの巻き数との積に比例する。
- 電気事業法に規定される電圧種別のうち特別高圧に区分されるのは、交流にあっては600Vを超えるものである。
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この過去問の解説 (2件)
01
正解は(5)です。
(1) 適当です。正弦波交流電圧のピーク値は、実効値の√2倍になります。よって、実効値100[V]に√2をかけた約140[V]がピーク時の電圧になります。
(2) 適当です。受変電設備の容量は、建築物内部の電気設備の負荷合計もあれば足りますが、実際には全ての負荷を同時に使うわけではないので利用率を乗じて求めます。
(3) 適当です。電圧の低下を招く原因は銅線の電気抵抗です。銅線の電気抵抗値は(同じ形状の他の金属に比べて)そこまで大きくありませんが、配電距離が長くなると無視できない大きさになってしまいます。
(4) 適当です。磁束密度は、電流の値が大きいほど、巻線の巻き数が多いほど大きくなります。
(5) 不適当です。電圧は、その大きさに応じて低圧、高圧、特別高圧の3種に区分されます。交流においては600V以下が低圧、600V超7000V以下が高圧、7000V超が特別高圧です。
設問の文を正しくすると、「高圧に区分されるのは、交流にあっては600Vを超えるもの」、あるいは「特別高圧に区分されるのは、7000Vを超えるもの」、です。
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02
正解は、「電気事業法に規定される電圧種別のうち特別高圧に区分されるのは、
交流にあっては600Vを超えるものである。」です。
この問題は、建築物の電気設備に関するものです。
交流電圧のピーク値は実効値に√2をかけたものです。
負荷計算に基づく受変電設備容量の算定は利用率(同時使用の度合い)で補正します。
電圧降下は、配電距離が長くなると、抵抗と誘導性リアクタンスを持つため、顕著になります。
磁束密度は、アンペールの法則とビオ・サバールの法則に基づき、電流の強さとコイルの巻き数との積に比例します。
また、電気事業法における電圧区分(低圧・高圧・特別高圧)において、
特別高圧は、交流で7,000Vを超えるものとなります。
正しいです。正弦波交流の実効値(RMS)は√2 ≈ 1.414倍のピーク電圧を持ちます。
つまり 100 V × √2 ≈ 141.4 V で、約140 V が妥当です。
正しいです。変圧器容量や受電契約容量は、
全負荷の合計(最大想定負荷)に同時係数や利用率(負荷率、同時進行率)を乗じて、
「実際に必要な容量」を算定します。
正しいです。電線は抵抗(および誘導性リアクタンス)を持つため、
負荷電流が流れると電圧降下が発生します。導線長が長くなるほど抵抗が増し、
電圧低下の影響が大きくなります。
正しいです。理想ソレノイドにおける磁束密度 B は、
B = μ × (n × I)(n=単位長当たり巻線数・I=電流)で表されます。
不適当です。電気事業法における「特別高圧」は交流で7,000 V(または6kVを超える)以上を指し、
600 V超は「高圧」や「低圧」の区分に該当します。
600 V~7,000 V=高圧、7,000 V以上=特別高圧です。
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