建築物環境衛生管理技術者（ビル管理士） 過去問
第55回（令和7年度（2025年））
問66 (空気環境の調整 問21)

正しいです。
炉筒煙管ボイラは横型ドラム、燃焼室、煙管群で構成されます。

正しいです。
吸収式冷凍機は再生工程で加熱のために蒸気などの熱源が必要なため、
冷房時にもボイラで蒸気供給します。

正しいです。
鋳鉄は強度が高くないため高温・高圧・大容量のボイラには適しません。

誤りです。
容量が小さい場合は取扱い資格が不要となるものがあります。

正しいです。
真空式温水発生機は圧力による危険がないため容量によらず
取扱い資格が不要となります。

正しいです。

炉筒煙管ボイラは、古くから広く用いられてきたボイラ形式で、

横置き円筒形の大きなドラム（胴）の内部に、燃焼室（炉筒）と多数の煙管を備えています。

燃焼室で燃料を燃焼させ、その高温燃焼ガスが煙管群を通過する間に、

ドラム内の水が加熱されて蒸気が発生します。

水側はドラム内に貯えられ、ガス側は炉筒・煙管を通るという「ガス側が管内、水側が外側」の構造です。

比較的構造が単純で、保守・点検もしやすいです。

正しいです。

ボイラは、吸収冷凍機の熱源として冷房時にも重要な役割を果たします。

吸収冷凍機は、電動圧縮式冷凍機とは異なり、

冷凍サイクルを駆動するためのエネルギーとして熱を用います。

その熱源として、蒸気ボイラや温水ボイラから供給される高温水・蒸気が利用されます。

つまり、ボイラは「冬は暖房・給湯、夏は吸収冷凍機の熱源」として、

年間を通じてエネルギーセンターの中核設備となります。

正しいです。

鋳鉄製ボイラは、鋳鉄製のセクションを組み合わせた構造を持ち、

耐食性に優れ、比較的低温・低圧の温水ボイラとして小〜中容量で用いられることが多い形式です。

しかし、鋳鉄は鋼材に比べて脆性が高く、衝撃や高圧に対して弱いという材料特性があります。

そのため、高温・高圧・大容量のボイラには適さず、

主に暖房用温水ボイラなど、比較的低圧・低温の用途に限定されます。

不適当です

貫流ボイラは、水が管内を一方向に流れながら加熱され、

そのまま蒸気として取り出される形式のボイラで、ドラムを持たないのが特徴です。

一定以下の小容量・低圧の貫流ボイラは、小型ボイラや簡易ボイラとして扱われ、

ボイラ技士の資格は不要です。

正しいです。

真空式温水発生機は、内部を減圧状態（真空に近い状態）とし、

その中で低温でも沸騰が起こるように設計された温水発生装置です。

法令上は、一定の圧力以上を扱うものがボイラとして規制対象となりますが、

真空式温水発生機は内部圧力が大気圧以下であり、

ボイラとしての法的な定義に該当しません。

そのため、ボイラ技士などの資格は不要です。

適切です。炉筒煙管ボイラは、比較的大きな直径をもつ横型の円筒状胴を本体とし、その内部に炉筒や多数の煙管を設けた構造のボイラです。燃料を燃焼させて発生した高温の燃焼ガスが炉筒や煙管の内部を通り、その周囲にある水を加熱して蒸気などを発生させます。保有水量が比較的多く、負荷変動に対して安定した蒸気供給ができることも特徴です。

適切です。ボイラは暖房や給湯だけに使用される設備ではなく、吸収冷凍機を運転するための熱源としても利用できます。吸収冷凍機は、一般的な圧縮式冷凍機のように圧縮機を主体とするのではなく、吸収液と冷媒の性質を利用し、蒸気や温水などの熱エネルギーを加えることで冷水をつくります。そのため、冷房を行う夏季であっても、吸収冷凍機への蒸気供給などを目的としてボイラが運転される場合があります。

適切です。鋳鉄製ボイラは、鋳鉄でつくられた複数のセクションを組み合わせて構成するボイラで、暖房や給湯などに広く利用されます。セクションの増減によって必要な能力に対応しやすく、分割して搬入できるなどの利点があります。一方、鋳鉄は鋼に比べて引張強度や衝撃に対する性質などの面で制約があるため、高温・高圧で使用する大容量ボイラには適していません。一般に比較的小規模な低圧用途に用いられます。

不適切です。貫流ボイラであれば、その大きさに関係なく必ずボイラ技士の資格が必要になるわけではありません。ボイラの取扱いに必要となる資格は、ボイラの種類や規模など、法令上の区分によって異なります。特に一定の条件を満たす小型の貫流ボイラなどでは、ボイラ技士免許を必要としないものがあります。したがって、貫流ボイラという種類だけを理由として、容量によらず一律にボイラ技士の資格が必要であるとする記述は適切ではありません。

適切です。真空式温水発生機は、本体内部を大気圧より低い圧力に保ち、内部の熱媒水を低い温度で沸騰させ、その蒸気を利用して温水をつくる設備です。内部が負圧に保たれる構造であるため、労働安全衛生法関係法令におけるボイラには該当せず、ボイラ技士などのボイラに関する取扱資格は必要ありません。この特徴から、建築物の給湯や暖房などの熱源設備として利用されています。