建築物環境衛生管理技術者（ビル管理士） 過去問
第55回（令和7年度（2025年））
問95 (建築物の構造概論 問5)

鉄筋コンクリート造における法定耐用年数は、公衆浴場用が31年、店舗・飲食店用が39年、住宅用が47年、事務所用が50年と定められています。
したがって、短い順に並べると「公衆浴場（31年）→ 店舗（39年）→ 住宅（47年）→ 事務所（50年）」となります。

不適切です。鉄筋コンクリート造の店舗用建物の法定耐用年数は39年、公衆浴場用は31年です。この二つを比較すると、公衆浴場のほうが店舗より8年短いため、最初の二つの位置関係が逆になっています。住宅用は47年、事務所用は50年なので、住宅から事務所への並びは正しいですが、全体として短い順にはなっていません。

不適切です。公衆浴場用の法定耐用年数は31年で、店舗用の39年より短いため、公衆浴場を店舗より後に置くことはできません。また、事務所用は50年、住宅用は47年ですから、事務所より住宅のほうが短くなります。したがって、前半だけでなく後半の位置関係も逆です。正しくは、公衆浴場、店舗、住宅、事務所の順に長くなります。

不適切です。法定耐用年数は、店舗用39年、事務所用50年、住宅用47年、公衆浴場用31年です。公衆浴場はこの中で最も短いにもかかわらず、最も長い位置に置かれています。また、事務所は50年で最も長いため、住宅より前に置くことも誤りです。年数そのものを覚えると、用途の順序を確実に判断できます。

不適切です。公衆浴場用は31年、店舗用は39年なので、この二つについては法定耐用年数の短い順に正しく並んでいます。しかし、住宅用は47年、事務所用は50年であり、住宅のほうが事務所より3年短くなります。したがって、後半の事務所と住宅の順序が逆です。事務所用建物が、この中では最も法定耐用年数の長い用途となります。

適切です。鉄筋コンクリート造の建物について、法定耐用年数は公衆浴場用が31年、店舗用が39年、住宅用が47年、事務所用が50年と定められています。この年数を小さいものから並べると、公衆浴場、店舗、住宅、事務所となり、記述された順序と一致します。「31年→39年→47年→50年」と具体的な年数を対応させて覚えると判断しやすくなります。